公務員試験の専門科目は何を捨てる？後悔しない選び方と勉強法

公務員試験の専門科目は何を捨てる？結論は「優先順位」で決める

公務員試験の専門科目は数が多いため、すべてを同じ深さで勉強しようとすると、重要科目の演習時間が不足しやすくなります。

しかし、科目数が多いからといって、苦手な科目を無計画に捨てるのも危険です。

第一志望で出題数が多い科目を完全に捨ててしまうと、ほかの科目だけでは合格に必要な得点を確保できなくなる可能性があります。

捨て科目を決める本来の目的は、単純に勉強量を減らすことではありません。

出題数や配点が高い科目へ学習時間を集中させ、合格に必要な得点を安定して確保することが目的です。

専門科目は3段階に分けて考える

専門科目の優先順位は、次の3段階に分類すると整理しやすくなります。

この3段階に分けることで、「苦手だから完全に捨てる」「不安だから全科目を少しずつ勉強する」といった極端な判断を避けられます。

たとえば、苦手な科目でも第一志望で多く出題されるなら、頻出分野だけでも対策する必要があります。

一方、得意な科目でも出題数が少なく、ほかの併願先で使わない場合は、勉強時間をかけすぎない方が効率的です。

苦手という理由だけで捨て科目を決めない

捨て科目を決める際に多い失敗が、「苦手だから」という理由だけで判断することです。

苦手科目に多くの時間を使っても、すぐには得点が伸びない場合があります。しかし、次の条件に当てはまる科目は、苦手でも簡単に捨てるべきではありません。

• 第一志望で出題数が多い
• 配点が高く、合否への影響が大きい
• 複数の併願先で共通して出題される
• 基本問題や頻出分野だけでも得点しやすい
• ほかの専門科目を理解する土台になる

最初は難しく感じる科目でも、すべての範囲を完璧にする必要はありません。

頻出分野や基本問題に範囲を絞れば、少ない学習時間でも得点につなげられる可能性があります。

優先順位は3つの手順で決める

どの専門科目を重点的に勉強するか迷った場合は、次の順番で確認してください。

最初に確認するのは、第一志望と併願先の出題科目・出題数・配点・選択方式です。

公務員試験は、同じ地方公務員試験でも自治体や年度によって試験方式が異なる場合があります。

そのため、インターネット上の「一般的に捨ててもよい科目」だけを見て、自分の学習科目を決めるのは危険です。

次に、複数の受験先で共通して使える科目を整理します。共通科目を優先すれば、1科目の勉強を複数の試験に活用できます。

最後に、試験日までの残り期間を考えて学習範囲を調整します。

試験まで1年以上ある人と、残り3か月の人では、取り組める科目数や優先順位が異なります。残り期間が短いほど、出題数の多い科目と頻出分野への集中が必要です。

捨て科目を作る目的は重要科目の時間を増やすこと

捨て科目を作ることは、単に楽をすることではありません。

本来の目的は、重要科目のインプットと過去問演習に使える時間を増やし、合格に必要な得点を安定させることです。

10科目を一度ずつ勉強して理解が曖昧な状態になるより、出題数の多い主要科目を繰り返し演習し、残りの科目を基本問題に絞った方が得点が安定することがあります。

ただし、必要以上に科目を削ると、本番で解答できる問題が少なくなります。

完全に捨てる科目を増やすのではなく、まずは重点対策・最低限対策・後回し候補に分類し、学習の進み具合を見ながら調整しましょう。

※試験科目・出題数・配点・選択方式は、自治体・試験区分・年度によって異なります。受験年度の採用試験案内や各実施機関の公式情報を必ず確認してください。

専門科目を捨てる前に確認したい5つのポイント

専門科目の優先順位を決めるときは、インターネット上の「捨ててもよい科目一覧」をそのまま信用するのではなく、自分が受験する試験に合わせて判断することが重要です。

同じ公務員試験でも、国家一般職・都道府県庁・市役所・特別区などで、出題科目や選択方法は異なります。

また、同じ試験区分でも年度によって方式が変更される場合があるため、一般論だけで捨て科目を決めるのは危険です。

1 第一志望と併願先の出題科目を確認する

最初に確認すべきなのは、第一志望と併願先でどの専門科目が出題されるのかです。

自分の受験先で出題されない科目を長時間勉強しても、合格点には直接つながりません。

反対に、第一志望で多く出題される科目を「苦手だから」という理由だけで外すと、ほかの科目で大きく補う必要が生じます。

• 第一志望の試験区分を確認する
• 併願予定の自治体・官庁を一覧にする
• 各試験の専門科目と選択方式を確認する
• 専門試験そのものが実施されるか確認する
• 最新年度の採用試験案内を保存する

2 出題数と配点が高い科目を優先する

次に、各科目の出題数と配点を確認します。

出題数が多い科目ほど、その科目を捨てたときに失う得点も大きくなります。

そのため、難しく感じる科目でも、第一志望で出題数が多ければ、完全に捨てるのではなく頻出分野だけでも対策する必要があります。

ただし、出題数だけで優先順位を決めるのも十分ではありません。

出題数が少なくても、少ない学習時間で基本問題を取れる科目なら、最低限対策をする価値があります。

反対に、出題数が一定数あっても、理解に非常に時間がかかり、残り期間では習得が難しい場合は、対策範囲を絞る必要があります。

3 併願先でも使える共通科目を優先する

公務員試験では、複数の試験区分や自治体を併願するケースが一般的です。

そのため、1つの受験先だけを見るのではなく、複数の併願先で共通して出題される科目を優先すると学習効率が上がります。

共通科目を優先すれば、1科目を勉強することで複数の試験に対応できます。

• 第一志望と併願先の両方で出題される
• 複数の地方上級試験で活用できる
• 国家系試験と地方公務員試験の両方で使える
• ほかの専門科目を理解する土台になる
• 面接や論文の行政知識にも応用しやすい

4 試験までの残り期間から対策可能か判断する

同じ科目でも、試験まで1年ある人と3か月しかない人では、優先順位が変わります。

残り期間が長ければ、理解に時間がかかる科目でも基礎から取り組めます。

一方、残り期間が短い場合は、すべての科目を網羅するよりも、出題数の多い科目と基本問題を取りやすい科目へ集中した方が現実的です。

ここで重要なのは、教材を一周することを目標にしないことです。

公務員試験では、教材を一度読んだ科目よりも、過去問を繰り返して正答できる科目の方が得点源になります。

残り期間が短いほど、勉強する科目数を増やすより、重要科目の完成度を上げる意識が必要です。

5 苦手でも基本問題を得点できないか確認する

専門科目を捨てるか迷ったときは、その科目を完全に理解できるかではなく、基本問題だけでも得点できるかを確認してください。

苦手科目でも、頻出論点や基本用語を押さえるだけで解ける問題が含まれている場合があります。

このような科目は、完全に捨てるよりも「最低限対策」に分類する方が安全です。

• 過去問の基本レベルなら正解できるか
• 頻出分野が明確になっているか
• 短期間で基礎知識を覚えられるか
• 選択肢を絞れる程度の知識を身につけられるか
• 少ない学習時間でも得点が伸びそうか

判断するときは、最初から分厚い参考書を読み込む必要はありません。

まず過去問を数問確認し、問題の難易度や頻出範囲を見てから、重点対策・最低限対策・後回し候補のどこに分類するか決めましょう。

5つの条件を使った最終判断の方法

ここまでの5項目を確認したら、次の質問に答えて各科目を分類します。

当てはまる項目が多い科目は、重点対策する科目として残します。

一部だけ当てはまる科目は、頻出分野や基本問題に絞る最低限対策が向いています。

ほとんど当てはまらず、学習負担も大きい科目は、後回し候補として検討できます。

ただし、最終的な判断は科目ごとに独立して行うのではなく、合計で何点を取る計画なのかを考えながら調整してください。

※試験科目・出題数・配点・選択方式は、受験先・試験区分・年度によって異なります。受験年度の採用試験案内や各実施機関の公式情報を必ず確認してください。

捨ててはいけない専門科目とは？優先して残す科目の特徴

公務員試験では、すべての専門科目を同じ深さで勉強する必要はありません。

しかし、効率を重視するあまり、合否への影響が大きい主要科目まで捨ててしまうと、必要な得点を確保できなくなる可能性があります。

特に、出題数が多い科目、配点が高い科目、複数の併願先で共通して使える科目は、苦手であっても簡単に捨てるべきではありません。

一般的には、法律系や経済系の主要科目が重要になりやすい傾向があります。

ただし、試験区分や受験先によって出題科目・出題数・選択方式は異なるため、「この科目は必ず必要」と一律に判断することはできません。

まずは、捨ててはいけない科目に共通する特徴から確認しましょう。

特 捨ててはいけない科目に共通する5つの特徴

• 第一志望で出題数や配点が高い
• 複数の併願先で共通して出題される
• ほかの科目を理解する土台になる
• 基本問題や頻出論点で得点しやすい
• 選択科目ではなく必須科目として扱われる

これらに多く当てはまる科目は、苦手であっても完全に捨てず、最低限の対策を残す必要があります。

反対に、出題数が少なく、ほかの受験先でも使わず、習得に長い時間がかかる科目は後回し候補として検討できます。

法 法律系科目は主要科目になりやすい

公務員試験の専門科目では、法律系科目が主要科目として扱われるケースがあります。

代表的な科目には、憲法・民法・行政法があります。

憲法は、法律系科目の中では比較的取り組みやすいと感じる人もいます。

一方、民法は範囲が広く、初学者が苦手意識を持ちやすい科目です。

しかし、第一志望で民法の出題数が多い場合は、苦手だからといって一切勉強しないのは危険です。

経 経済系科目も出題数を確認して判断する

経済系では、ミクロ経済学・マクロ経済学が主要科目になりやすい傾向があります。

数式やグラフが出てくるため、数学に苦手意識がある人は避けたくなるかもしれません。

しかし、受験先で出題数が多い場合、ミクロ・マクロの両方を完全に捨てると大きな失点につながる可能性があります。

経済学は、最初からすべてを理解しようとすると時間がかかります。

まずは頻出のグラフ、公式、典型問題に絞り、過去問で同じ解法を繰り返すことが重要です。

数学が苦手な場合でも、出題パターンを覚えることで解ける問題があります。

政 政治学・行政学は基本問題を拾えるか確認する

政治学や行政学は、法律系・経済系と比べて出題数が少ない場合があります。

そのため、受験先によっては後回し候補になることもあります。

しかし、用語や学説を覚えることで対応できる基本問題が含まれる場合は、完全に捨てるより最低限対策をした方が効率的です。

政治学・行政学は、細かな学説や人物名まで網羅しようとすると負担が大きくなります。

最低限対策にする場合は、過去問で繰り返し問われる用語や制度を優先してください。

比 主要科目の優先順位は受験先によって変わる

一般的には法律系・経済系が重要になりやすいものの、すべての試験で同じ優先順位になるわけではありません。

科目名だけを見て「法律系は全部必要」「行政系は全部捨てる」と決めるのは避けましょう。

同じ科目でも、第一志望での出題数、配点、選択方式、併願先での利用可能性によって優先度は変わります。

判 苦手な主要科目を捨てるか迷ったときの判断基準

苦手な主要科目を捨てるか迷った場合は、次の項目を確認してください。

• 第一志望で何問出題されるか
• その科目を捨てても目標点に届くか
• 併願先でも同じ科目を使うか
• 頻出分野だけなら短期間で対策できるか
• 基本問題だけでも正答できる可能性があるか
• ほかの得意科目で確実に補えるか

この中で「出題数が多い」「併願先でも使う」「基本問題を拾える」の3つに当てはまる場合は、完全に捨てるより最低限対策を残す方が安全です。

最 完全に捨てず「最低限対策」にする方法

主要科目が苦手な場合でも、全範囲を完璧にする必要はありません。

次のように学習範囲を絞ることで、少ない時間でも基本問題を拾える可能性があります。

最低限対策では、教材を最初から最後まで読むことを目標にしません。

本番で正答できる問題を増やすために、過去問で頻出の範囲から優先して学びます。

特に残り期間が短い場合は、難問を解けるようにするより、基本問題を確実に正答できる状態を目指してください。

※専門科目の有無・出題数・配点・選択方式は、試験区分・自治体・年度によって異なります。必ず受験年度の採用試験案内や各実施機関の公式情報を確認してください。

試験区分別｜専門科目のおすすめ戦略

専門科目の捨て方は、すべての受験生に共通するものではありません。

国家一般職を中心に受験する人と、SPI方式の市役所を中心に受験する人では、専門科目に使うべき時間が大きく異なります。

そのため、科目名だけを見て「これは捨ててもよい」と判断するのではなく、受験する試験区分から逆算して戦略を決めることが重要です。

国 国家一般職は選択できる問題数を増やす

国家一般職を中心に受験する場合は、専門科目を少数に絞りすぎないことが重要です。

本番では、学習した科目のすべてから解きやすい問題が出るとは限りません。

重点科目を仕上げることは大切ですが、対策科目が少なすぎると、難しい問題が出たときに代わりの問題を選びにくくなります。

特に注意したいのが、民法や経済学など、習得に時間がかかりやすい科目をまとめて捨てることです。

主要科目を複数外すと、本番で選択できる問題の幅が狭くなる可能性があります。

県 都道府県庁・政令市は申込区分を先に確認する

都道府県庁や政令指定都市では、従来型の教養・専門試験だけでなく、基礎能力型や適性検査型など、異なる方式が設けられる場合があります。

同じ自治体の行政職でも、申込区分によって専門試験の有無が異なるケースがあります。

そのため、自治体名だけを見るのではなく、職種・採用枠・実施時期・試験方式まで確認してください。

専門試験がある区分では、第一志望の出題科目を軸に、ほかの都道府県庁や国家一般職との共通科目を優先すると効率的です。

一方、専門試験がない区分だけを受ける場合は、専門科目を勉強し続けるより、実際に課される試験へ時間を集中させた方が合理的です。

市 市役所は専門試験の有無を最初に確認する

市役所試験は、自治体による試験方式の違いが大きいため、一般的な「市役所対策」だけでは学習方針を決められません。

教養試験中心の自治体、SPIなどの適性検査を使う自治体、専門試験を課す自治体などがあります。

また、同じ自治体でも、春・夏・秋などの実施時期や採用枠によって試験内容が異なる場合があります。

専門試験を課さない市役所だけを受けるのであれば、専門科目をゼロから広く勉強する必要性は低くなります。

その代わり、数的処理や文章理解、適性検査、論文、面接など、実際に課される試験の完成度を高める必要があります。

ただし、都道府県庁や国家一般職も併願するなら、専門科目対策を完全に止めることはできません。

区 特別区は受験する試験枠に合わせる

特別区を受験する場合も、試験名だけで専門科目の必要性を判断しないことが重要です。

採用試験には複数の実施時期や試験枠が設けられることがあるため、自分が申し込む区分の試験案内を確認します。

専門試験を使う区分では、出題範囲を広く確認し、得意科目だけでなく基本問題を拾える科目を複数残す戦略が必要です。

専門科目を広く浅く勉強するだけでは、安定して得点できません。

まず得点源にする科目を決め、そのうえで基本問題を拾うための科目を追加する順番がおすすめです。

専門試験を使わない枠を受ける場合は、専門科目ではなく、その枠で課される適性検査や人物試験へ時間を移します。

比 試験区分別の専門科目戦略を比較

順 併願する場合は共通科目から勉強する

国家一般職・都道府県庁・市役所・特別区を併願する場合は、すべての試験を別々に対策すると時間が足りなくなります。

まず、複数の受験先で共通して使える専門科目を整理してください。

共通科目を重点的に仕上げた後、第一志望だけで必要になる科目を追加すると、学習の重複を減らせます。

ただし、共通科目であっても出題数が少ない場合や、第一志望での重要度が低い場合は、優先順位を調整します。

「何試験で使えるか」だけでなく、「合否に何点分影響するか」まで考えることが大切です。

※試験科目、出題数、配点、選択方式、採用枠は、実施機関・職種・年度によって変更される場合があります。必ず受験年度の公式な採用試験案内を確認してください。

残り期間別｜専門科目のおすすめ勉強法

専門科目の優先順位は、受験先だけでなく、試験までの残り期間によっても変わります。

試験まで1年近くある人なら、法律系・経済系の主要科目を基礎から広く学べます。

一方、残り2〜3か月の人が同じ計画を立てると、どの科目も過去問演習まで進まず、中途半端になる可能性があります。

6か月+ 試験まで6か月以上ある場合

試験まで6か月以上ある場合は、主要科目を基礎から学び、複数の科目を得点源にできる可能性があります。

この時期に重要なのは、最初から捨て科目を増やしすぎないことです。

憲法・民法・行政法・ミクロ経済学・マクロ経済学など、第一志望や併願先で出題数の多い科目を中心に、基礎理解と過去問演習を進めましょう。

学習初期は、一つの科目を完璧にしてから次へ進むより、主要科目を並行して少しずつ進める方法が向いています。

ただし、毎日すべての科目に触れる必要はありません。曜日ごとに科目を分け、週単位ですべての主要科目に触れる形にすると管理しやすくなります。

早い時期から過去問へ触れることで、どこまで深く勉強する必要があるかが見えやすくなります。

テキストをすべて理解してから過去問へ進もうとすると、演習開始が遅れやすいため注意してください。

3〜6月 試験まで3〜6か月の場合

試験まで3〜6か月の場合は、すべての専門科目へ手を広げるより、出題数の多い科目を優先して完成度を上げます。

この時期から新しい科目を始める場合は、第一志望での重要度と、短期間で得点できる可能性を確認してください。

複数の併願先で使える科目や、基本問題の出題割合が高い科目は、新たに対策する価値があります。

上記は一例です。実際には、自分の受験先と得意不得意に応じて科目を入れ替えてください。

社会人や大学の授業が忙しい人は、平日に短いインプットと復習を行い、休日にまとまった過去問演習を入れると継続しやすくなります。

1〜3月 試験まで1〜3か月の場合

残り1〜3か月では、新しい難科目を増やすより、すでに勉強している科目の正答率を上げることが優先です。

教材を広げすぎると復習が追いつかず、覚えた知識も本番までに抜けやすくなります。

重点科目は過去問の解き直しを中心にし、最低限科目は頻出論点・基本用語・典型問題に限定してください。

新しい科目へ取り組む場合は、短期間で基本問題を拾えるかを過去問で確認します。

数問見ても出題内容が理解できず、基礎から長時間の学習が必要であれば、その科目は後回しにする方が現実的です。

1月未満 試験まで1か月未満の場合

試験まで1か月を切ったら、専門科目の範囲を広げる時期ではありません。

これまで解いた問題の復習と、覚えれば得点につながる基本用語・公式・頻出論点へ集中します。

特に、過去問で何度も間違えている問題は、本番でも失点しやすい部分です。

直前期に難問が解けないと不安になりますが、難問を解ける受験生は多くありません。

合格するためには、誰もが取れる基本問題を落とさず、自分の得点源で確実に点を取ることが重要です。

判断 新しい科目を追加するか迷ったときの基準

試験まで時間がないと、「あと1科目増やした方がよいのでは」と不安になることがあります。

新しい科目を追加する前に、次の条件を確認してください。

これらに当てはまらない場合は、新しい科目を追加するより、既存科目の正答率を上げる方が安全です。

特に、得点源としている科目の正答率が安定していない状態で、新しい科目へ手を広げるのはおすすめできません。

独学 独学で進捗管理が難しい場合の対処法

独学では、どの科目をどこまで進めるべきか、自分だけで判断しなければなりません。

特に残り期間が短い場合、教材選びや学習順序に迷っている時間が長くなると、実際の演習時間が減ってしまいます。

まずは、毎週の学習時間、重点科目、最低限科目、後回し科目を一枚の表に整理してください。

それでも計画を立てにくい場合は、通信講座のカリキュラムや無料体験を参考にし、標準的な学習順序を確認する方法もあります。

※必要な学習期間や科目数は、受験先、試験方式、現在の学力、確保できる勉強時間によって異なります。必ず受験年度の試験案内と過去問を確認し、自分の状況に合わせて調整してください。

専門科目を最低限対策する方法｜完全に捨てず得点を残す

優先度の低い専門科目は、必ずしも完全に捨てる必要はありません。

出題数が少ない科目や苦手科目でも、頻出分野と基本問題だけに絞れば、少ない勉強時間で得点できる可能性があります。

特に選択式の専門試験では、難問を解けなくても、基本知識で判断できる問題を拾えるだけで選択肢が広がります。

考え方 最低限対策は「全範囲を浅く勉強すること」ではない

最低限対策というと、参考書を最初から最後まで一度だけ読む方法を想像する人もいます。

しかし、全範囲を浅く触れるだけでは、問題を解ける状態になりにくく、勉強時間も多く必要です。

最低限対策では、学習範囲を先に絞り、その範囲だけを繰り返します。

最低限対策の目的は、その科目を得意科目にすることではありません。

本番で出題された基本問題を見分け、正答できる状態を作ることが目的です。

STEP1 最初に過去問を見て出題範囲を確認する

最低限対策を始めるときは、参考書を読む前に過去問を確認してください。

過去問を見ることで、どのような形式で問われるのか、どの分野が繰り返し出ているのかを把握できます。

• 同じ用語や制度が繰り返し問われているか
• 基本知識だけで正誤を判断できる問題があるか
• 計算問題と暗記問題のどちらが多いか
• 細かな知識まで必要な問題が多いか
• 短期間で得点できそうな分野があるか

この段階では、問題をすべて解けなくても問題ありません。

まずは問題の種類と頻出分野を確認し、どこまで勉強するかを決めます。

STEP2 頻出分野と基本問題に範囲を絞る

過去問を確認したら、出題頻度の高い分野と基本問題を選びます。

すべての分野を少しずつ勉強するのではなく、出題されやすい範囲を優先してください。

最低限対策に向いているのは、次のような分野です。

• 毎年または数年おきに繰り返し出題される
• 基本用語を覚えるだけで選択肢を絞れる
• 典型的な解法や公式で対応できる
• ほかの分野の理解にもつながる
• 短い復習時間でも知識を維持しやすい

頻出分野を絞る際は、「よく出る」と書かれた参考書の説明だけでなく、自分が受ける試験の過去問を基準にしてください。

STEP3 基本用語・制度・公式だけを先に覚える

学習範囲を決めたら、問題演習に必要な基本知識を覚えます。

法律系なら用語・制度・重要判例の結論、経済系なら基本公式・グラフ・典型的な計算手順を優先します。

最初から例外や細かい学説まで覚えようとすると、最低限対策の範囲を超えてしまいます。

この表は一般的な対策例です。実際に残す範囲は、自分の受験先の過去問に合わせて調整してください。

STEP4 基本問題を3回以上繰り返す

最低限対策では、問題数を増やすより、同じ基本問題を繰り返すことが重要です。

一度正解しただけでは、本番で安定して解けるとは限りません。

少なくとも、答えを覚えただけではなく、正誤の理由を説明できる状態を目指してください。

3回解いても間違える問題は、知識不足なのか、問題文の読み違いなのか、原因を分けて考えます。

知識不足なら該当部分だけテキストへ戻り、読み違いなら選択肢のどこを見落としたか確認してください。

復習 短時間の復習を定期的に入れる

最低限対策する科目は、重点科目より勉強時間が少ないため、知識が抜けやすくなります。

そのため、1回に長時間勉強するより、短時間でも定期的に触れる方が効果的です。

• 翌日に間違えた問題だけ解き直す
• 一週間後に頻出問題をまとめて復習する
• 重要用語や公式をスキマ時間に確認する
• 月に一度、正答率を確認して範囲を調整する
• 直前期は新しい問題より過去の間違いを優先する

復習対象は、すべての問題ではなく、間違えた問題と迷った問題を中心にしてください。

確実に解ける問題を何度も解くより、不安定な問題へ時間を使う方が効率的です。

教材 最低限対策では教材を増やしすぎない

最低限対策する科目に、複数の参考書や問題集を使う必要はありません。

教材を増やすと、どの問題を復習するべきか分からなくなり、重要科目の勉強時間も減ってしまいます。

教材選びに迷った場合は、説明の分かりやすさだけでなく、自分の受験先の過去問に対応しているかを確認しましょう。

判断 最低限対策を続けるか途中で見直す

最低限対策を始めた科目でも、学習状況によっては重点科目へ変更したり、後回し候補へ下げたりする必要があります。

一度決めた分類を固定せず、正答率と残り期間を見ながら調整してください。

• 短時間でも正答率が上がっているなら継続する
• 基本問題を安定して解けるなら範囲を少し広げる
• 時間を使っても正答率が上がらないなら範囲をさらに絞る
• 重点科目の復習時間を圧迫するなら優先度を下げる
• 受験先の変更があれば出題科目を再確認する

※最低限対策に適した範囲は、試験区分・受験先・年度・出題数によって異なります。必ず受験年度の公式試験案内と過去問を確認し、自分の受験先に合わせて調整してください。

専門科目の捨て方で失敗する人の特徴

専門科目を絞ること自体は、限られた時間で合格点を取るための有効な戦略です。

しかし、科目の選び方を間違えると、重要科目の失点をほかの科目で補えず、本番で解答できる問題が足りなくなることがあります。

捨て科目で失敗する人は、単に科目を減らしたことではなく、受験先・出題数・目標点・残り期間を確認せずに減らしている点が共通しています。

失敗1 苦手という理由だけで主要科目を捨てる

最も多い失敗は、「難しい」「解けない」「自分には向いていない」という感覚だけで科目を捨てることです。

民法や経済学などは、初学者が難しく感じやすく、学習初期には正答率が上がらないことがあります。

しかし、第一志望で出題数が多い場合、その科目を完全に捨てると失う得点も大きくなります。

苦手科目は、得意科目と同じ完成度を目指す必要はありません。

完全に捨てる前に、頻出分野や基本問題だけを残す「最低限対策」ができないか検討してください。

失敗2 受験先を決めずに捨て科目を作る

受験先が決まっていない状態では、どの専門科目が必要か判断できません。

国家一般職、都道府県庁、市役所、特別区では、試験方式や専門科目の扱いが異なります。

さらに、同じ自治体でも職種・採用枠・試験時期によって、専門試験の有無が異なる場合があります。

失敗3 対策する科目数を減らしすぎる

重点科目を絞ることは重要ですが、対策する科目を極端に減らすのは危険です。

本番では、得意科目から必ず解きやすい問題が出るとは限りません。

対応できる科目が少ないと、難問が出たときにほかの問題へ切り替えられず、失点が増える可能性があります。

• 得点源となる重点科目を複数作る
• 基本問題を拾える最低限科目を残す
• 本番で選択可能な問題数を確認する
• 主要科目を複数まとめて捨てない
• 過去問で解答できる問題数を数える

科目数を減らす際は、勉強時間だけでなく、本番で解答できる問題数がどれだけ残るかを確認してください。

失敗4 捨てた後の目標点を計算していない

科目を捨てる前に、残した科目だけで目標点へ届くか計算する必要があります。

たとえば、苦手科目を複数捨てても、得意科目で高得点を取れば補えると考える人がいます。

しかし、本番では得意科目でもミスが発生し、想定どおりの得点を取れないことがあります。

計画では合格点へ届いていても、数問のミスで不足するような設計は危険です。

基本問題を拾える科目を残し、得意科目が崩れたときにも補える余地を作りましょう。

失敗5 頻出分野や基本問題まで完全に捨てる

苦手科目を完全に捨てると、その科目から出る簡単な問題も解けなくなります。

専門科目には、細かな知識が必要な難問だけでなく、基本用語や制度を知っていれば判断できる問題もあります。

全範囲を勉強する余裕がなくても、頻出分野と基本問題だけを残せば得点機会を確保できます。

失敗6 一度決めた優先順位を見直さない

勉強を始めた時点の得意不得意と、数か月後の正答率は異なります。

最初は苦手だった科目でも、頻出パターンを理解すると短期間で得点源になることがあります。

反対に、重点科目として多くの時間を使っても正答率が上がらない場合は、学習方法や範囲を見直す必要があります。

• 一週間または一か月ごとに正答率を確認する
• 受験先を追加・変更したら科目を再分類する
• 短時間で伸びた科目は優先度を上げる
• 時間を使っても伸びない科目は範囲を絞る
• 試験直前は新規科目より完成度を優先する

捨て科目は、一度決めたら変更できないものではありません。

残り期間と学習状況に応じて、重点対策・最低限対策・後回し候補を入れ替えましょう。

失敗7 自分に合わない勉強順序を続ける

専門科目の優先順位が正しくても、勉強順序が合っていなければ学習効率は上がりません。

参考書をすべて読んでから過去問を始める、難問に長時間使う、復習せず新しい問題だけを解くといった進め方は、得点につながりにくくなります。

基本的には、全体像を確認した後、主要科目の基礎と過去問を並行し、正答率に応じて範囲を調整する流れがおすすめです。

失敗8 専門試験がない受験先を確認していない

専門科目を一生懸命勉強していても、受験する自治体がSPI型や教養のみの方式であれば、その勉強が直接使われない場合があります。

特に市役所は、専門試験型、教養型、SPI型、SCOA型など方式の違いが大きいため注意が必要です。

専門試験がない受験先を中心にするなら、専門科目の優先度を下げ、数的処理・文章理解・SPI・論文・面接へ時間を移す判断も必要です。

社会人 忙しい人ほど科目数ではなく週の学習時間から決める

社会人や大学の授業が忙しい人は、理想的な科目数ではなく、実際に確保できる勉強時間から逆算する必要があります。

平日に1時間しか確保できないのに、多数の専門科目を同時に進めると、復習間隔が空き、知識が定着しにくくなります。

一週間で確保できる時間を先に計算し、その中で重点科目・最低限科目・教養試験へ時間を配分してください。

確認 捨て科目を決める前の最終チェック

科目を後回しにする前に、次の項目をすべて確認してください。

• 受験する年度の最新試験案内を確認したか
• 第一志望と併願先の出題科目を一覧にしたか
• 科目ごとの出題数・配点・選択方式を確認したか
• 残した科目だけで目標点へ届く計算になっているか
• 本番のミスを含めても得点に余裕があるか
• 基本問題だけを拾う最低限対策を検討したか
• 重点科目の過去問演習時間を確保できているか
• 一か月ごとに優先順位を見直す予定があるか

一つでも確認できていない項目があれば、完全に捨てる判断は保留にしましょう。

まずは後回し候補または最低限対策へ分類し、過去問の正答率を見てから最終判断する方が安全です。

※試験科目、出題数、配点、試験方式は、実施機関・職種・採用枠・年度によって異なります。必ず受験年度の公式な採用試験案内を確認してください。

独学で専門科目を勉強するなら通信講座は必要？

公務員試験の専門科目は、独学でも対策できます。

市販の参考書や過去問集が充実しているため、受験先の試験科目を調べ、自分で学習計画を立てられる人なら、通信講座を使わずに合格を目指すことも可能です。

一方で、専門科目は科目数が多く、法律や経済学など初学者には理解しにくい分野もあります。

独学で迷っている時間が長くなり、過去問演習まで進めない場合は、通信講座を利用した方が学習効率を上げられる可能性があります。

比較 独学と通信講座の違いを比較

独学と通信講座には、それぞれメリットと注意点があります。

「通信講座なら必ず合格できる」「独学では合格できない」ということではありません。

自分が苦手とする部分を補える方法を選ぶことが重要です。

独学の最大のメリットは、費用を抑えながら、自分に必要な科目だけを選べることです。

すでに得意科目があり、第一志望の試験科目や出題数も把握できている人は、独学でも進めやすいでしょう。

通信講座のメリットは、講義・教材・問題演習の順序が整理されていることです。

初学者が「どの科目から始めるか」「どの範囲まで学ぶか」と迷う時間を減らしやすくなります。

独学 独学が向いている人の特徴

次の条件に多く当てはまる人は、まず独学で進めてもよいでしょう。

独学が向いている人でも、すべての科目を一人で勉強する必要はありません。

苦手な経済学だけ講義を利用するなど、一部の科目だけ外部教材で補う方法もあります。

注意 通信講座を使っても科目の優先順位は必要

通信講座を利用すれば、すべて自動的に解決するわけではありません。

講座に多くの科目が含まれていても、自分の受験先で出題されない科目や、優先度の低い科目まで同じ時間をかける必要はありません。

• 自分の受験区分に必要な科目を確認する
• 重点対策・最低限対策・後回し候補に分類する
• 講義を視聴するだけで終わらず過去問を解く
• 理解済みの分野は倍速や問題演習中心で進める
• 試験までの残り期間に合わせて範囲を調整する
• 講座外の教材を増やしすぎない

失敗 独学で伸びないときに見直したいこと

独学で勉強していて得点が伸びない場合、すぐに通信講座へ切り替える必要はありません。

まずは、伸びない原因が教材不足なのか、復習不足なのか、学習計画の問題なのかを確認します。

たとえば、解説を読めば理解できるのに翌週また間違える場合、原因は講義不足ではなく復習不足かもしれません。

一方、解説を何度読んでも法律関係や経済学のグラフを理解できない場合は、講義形式の教材が役立つ可能性があります。

期間 試験まで時間がない人ほど迷う時間を減らす

試験まで半年以上ある場合は、市販教材を試しながら自分に合う勉強法を探す時間があります。

しかし、残り3か月前後しかない状態で、参考書選びや勉強順序に何週間も使うのは避けたいところです。

残り期間が短い場合は、必要な科目と頻出範囲を早く決め、過去問演習へ進む必要があります。

• 試験まで6か月以上なら、独学教材を試して判断する
• 3〜6か月なら、重点科目の進み具合を見て判断する
• 1〜3か月なら、得点源の完成を最優先にする
• 直前期は新しい講座より復習を優先する
• 講座を使う場合も受講科目を必要範囲に絞る

通信講座へ申し込んだだけで安心し、新しい講義を大量に見始めると、過去問の復習時間が不足します。

直前期は、すでに使っている教材と過去問を中心に仕上げる方が安全です。

料金 料金だけでなく「迷う時間」も比較する

通信講座を検討するときは、受講料だけを見るのではなく、独学で教材を選ぶ時間や学習方法に迷う時間も考慮します。

独学で順調に進んでいる人が、無理に講座へ申し込む必要はありません。

一方、教材を何冊も買い直したり、計画を何度も作り直したりしている場合は、結果的に費用と時間が増えることもあります。

体験 申し込む前に無料体験で確認する

通信講座は、講義の話し方、画面の見やすさ、問題演習の操作性など、実際に使わないと分からない部分があります。

いきなり有料講座へ申し込むのではなく、無料体験やサンプル講義がある場合は、次の項目を確認してください。

• 講義の説明が自分にとって分かりやすいか
• スマートフォンでも教材を読みやすいか
• 通勤・通学時間に問題演習できるか
• 自分が受験する試験区分に対応しているか
• 必要な専門科目が含まれているか
• 講義と過去問演習を無理なく往復できるか
• 残り期間でカリキュラムを消化できるか

無料体験を利用したからといって、必ず申し込む必要はありません。

現在の独学教材より理解しやすいか、学習時間を短縮できそうかを確認してから判断しましょう。

診断 独学か通信講座か迷ったときの最終チェック

最後に、次の項目を確認してください。

• 受験先と必要な試験科目を自分で整理できている
• 重点科目と最低限科目を決められている
• 毎週の学習計画を実行できている
• 法律・経済学の基本論点を理解できている
• 過去問演習まで進み、正答率が上がっている
• 教材を増やさず同じ問題を復習できている
• 試験日までに必要範囲を終えられる見込みがある

多く当てはまる人は、独学を継続しても問題ありません。

当てはまらない項目が多く、計画修正をしても改善しない場合は、通信講座の無料体験で学習方法を比較してみましょう。

※必要な講座や学習方法は、受験区分、現在の学力、残り期間、確保できる勉強時間によって異なります。講座を検討する場合は、対象試験・科目・教材内容・料金を公式ページで確認してください。

公務員試験の専門科目・捨て科目に関するFAQ

最後に、公務員試験の専門科目や捨て科目について、受験生が迷いやすい疑問をまとめます。

捨て科目に唯一の正解はありません。第一志望、併願先、試験方式、現在の正答率によって判断が変わります。

※試験科目・出題数・配点・選択方式は、実施機関・職種・採用枠・年度によって異なります。受験年度の公式な採用試験案内を必ず確認してください。

まとめ｜専門科目は捨てるのではなく優先順位を決めよう

公務員試験の専門科目は数が多いため、すべてを同じ深さで勉強しようとすると、重要科目の過去問演習が不足しやすくなります。

だからといって、苦手な科目を無計画に捨てると、第一志望で必要な得点を確保できなくなる可能性があります。

大切なのは、科目を単純に「勉強する・捨てる」の二択にするのではなく、合格点から逆算して学習時間の優先順位を決めることです。

専門科目を決めるときの重要ポイント

1. 最初に第一志望と併願先の最新の採用試験案内を確認する
2. 科目名ではなく、出題数・配点・選択方式から重要度を判断する
3. 複数の受験先で共通して使える科目を優先する
4. 苦手な主要科目は完全に捨てず、頻出分野だけでも残す
5. 試験までの残り期間が短いほど、科目数より完成度を優先する
6. 過去問の正答率を確認し、感覚だけで得意・不得意を決めない
7. 捨てた科目を除いても目標点へ届くか、得点計画を立てる
8. 一度決めた優先順位も、学習状況に応じて定期的に見直す

特に注意したいのは、「一般的に捨ててもよいといわれる科目」をそのまま自分の計画へ当てはめることです。

ほかの受験生には不要な科目でも、自分の第一志望では多く出題される可能性があります。

反対に、一般的には主要科目とされていても、自分が受験する区分では専門試験そのものが実施されないこともあります。

この記事を読んだ後にやること

まず、受験予定の自治体や試験区分を一覧にしてください。

次に、各受験先の試験科目を表にまとめ、共通して出題される科目へ印をつけます。

その後、過去問を確認し、科目ごとの出題数・頻出分野・現在の正答率から、重点対策・最低限対策・後回し候補へ分類しましょう。

最初から完璧な分類を作る必要はありません。仮の優先順位を決めて学習を始め、正答率を見ながら修正する方法で問題ありません。

状況別｜今から優先したい行動

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独学で学習順序を決められない場合

独学で順調に過去問演習まで進められている人は、無理に通信講座を利用する必要はありません。

一方で、必要科目や学習順序を決められず、教材選びや計画作成だけで時間が過ぎている場合は、通信講座の標準カリキュラムを参考にする方法があります。

特に、法律系や経済系の解説を読んでも理解できない人、仕事や大学でまとまった勉強時間を取りにくい人は、動画講義やスマートフォン学習との相性を確認してみましょう。

※本記事の内容は一般的な学習戦略です。必要な科目・勉強時間・目標点は、受験先、試験方式、現在の学力によって異なります。必ず最新の公式試験案内と過去問を確認し、自分の状況に合わせて調整してください。